経営学部　西村順二教授が行った国内のケミカルシューズ業界の実態調査が、12月15日付朝日新聞朝刊に掲載されました。

　この調査は、阪神淡路大震災からの復興を図ってきた地場産業の今を明らかにするため、一般社団法人在日韓国商工会議所兵庫の依頼を受けて行ったもので、神戸市長田区のケミカルシューズメーカーを中心に50社を超える企業から回答を得ました。

　アンケートからは、生産量は阪神・淡路大震災前の4割にとどまり「低価格・薄利多売」構造からは脱していないものの、今後の生き残り戦略として「高価格・高品質」主体の製品作りへのシフトや、ネット販売による顧客への直接販売や生産拠点の海外移転など、商品や流通経路が変わりつつある業界の実態が明らかになりました。

　西村教授は、「阪神・淡路大震災にも負けずに頑張る神戸の地場産業には、旧態依然とした構造が残存する一方で、着実に新しい胎動が見られる。」とコメントしています。